帝国データバンクがゴールデンウィーク前に出した調査結果ですが、
じっくりと本の資料を読んでみました。

資料・株式上場意向に関するアンケート調査(PDF 249KB)

数だけでなく、どういった市場での上場を目指しているかIPOの目的は何かなどが
分かりやすくグラフにまとめられています。

今後出てくるIPOの動向を掴むのにいいですね。また端的にまとめてくれています。

調査結果

  1. IPOの意向がある企業を業種別にみると、「サービス業」が全体の50.4%を占め最多。円安の影響から製造業の業績が改善しつつあるなか、「製造業」「卸売業」などの割合が対前年比増加
  2. IPOの意向がある企業を地域別にみると、「東京都」(構成比43.3%)は前年比4.7ポイント減少し、東京以外に本社を置く企業の割合が増加
  3. IPOの目的について聞いたところ、「知名度や信用度の向上」が71.8%を占め最多
  4. IPOの予定時期について聞いたところ、今後5年以内の予定が3社に1社を占めた
  5. IPOの予定市場について聞いたところ、「東証マザーズ」が37.2%を占め最多
  6. 今後5年以内の国内IPO市場の展望について聞いたところ、好転すると見込む企業が7割超を占めた

まずは去年から続く情報通信系のサービス業のIPOが期待されます。

さらに東京以外に本社を置く企業が増えてきているともあります。
過去には地方銘柄はあまり好かれないというのもありましたが、若干の見直しは必要かもしれません。

また企業側からの視点でもIPO市場の好転を今後5年以内は見込んでいるということで、
今年以降、徐々にIPOの数は増加傾向になりそうで楽しみです。