2020年の振り返り記事、株主優待編です。

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株主優待戦績

2020年の12月の優待は制度突撃で結構高めの逆日歩が付きました。私は早めの一般信用まで確保して優待クロスを仕掛けることはしない(金利と手間を考えて)ので、結局すかいらーくもブロードリーフもマクドナルドですら取らない年となりました。

株主優待クロス取引での得した金額をまとめ始めたのが2010年、それから10年の月日が経っていますが、やや減少傾向になっている株主優待でもそこそこの金額を毎年得出来ていることを素直にありがたく感じたいところです。

2020年の株主優待の傾向は「徐々に株主優待還元策を良しと思っていなかった企業が、改悪や廃止に進んだ」1年だったと思います。コロナ禍をきっかけに業績悪化から還元策を見直す企業が増えました。またクロス対策として「長期認定」を取り入れる企業も増えました。

端株(単元未満株)で賢く株式投資。端株の有効利用について

端株を利用した長期認定対策もありますが、企業の長期導入の意図を考えるとこの対策方法が増えれば早晩企業側もさらなる対策に出てくると思います。サイゼリアの任意の日などが出たことも、企業側も問題視していそうです。

同時に不公平感があった「株主総会の土産」もコロナ禍で一気になくなりましたね。

6月頃に総会集中日ではたくさんの紙袋を下げた連中が、駅付近で見かける光景が昔はありましたが、それも過去のものとなりそうです。株主優待は日本独自のガラパゴスな制度であるので、なくなってしまう危惧もあるのですが、日本の商習慣の変な部分で良い部分としても見られているところもありますので、そう簡単に全て消えはしないと思っています。

2021年以降の考え方としては

  • 決して無理をして株主優待のためにクロス取引をしない
  • 面倒と感じても、株主優待を出してくれていることをありがたく思い取得する

といった形で「心穏やかに、でもしっかりと」毎月の株主優待を楽しんでいきたいです。

証券会社9社(松井・auカブコム・SBI・楽天・GMOクリック・SMBC日興・マネックス・大和・岩井コスモ)一般信用売り建て可能銘柄リスト

近年、本当に感じるのは株主優待クロス取引で一般信用売建の早期化と、その人口の増加です。金利面や取引手数料を抑えられるSMBC日興証券楽天証券での在庫のなくなり方をみると人気銘柄は長期のSMBC日興証券では1~3ヶ月前ぐらいから、短期型の楽天証券ではその取引可能スタート日から過度な争奪戦が見られます。

完全に需要と供給のバランスが需要過多の状態で、証券会社にとっては収益の源泉となって良いのでしょうが、優待取り側にとっては本当にちゃんと金利面を考えてお得と思っているの?というぐらいの状況でもあります。

この傾向を解決するには「需要の減少」「供給の増加」のどちらかしかありません。

「需要の減少」は、優待人気がまだあまだ高いことを考えると「金利面でのコスト意識」が早取りに待ったをかけるようになるのが良いかもしれません。

「供給の増加」はSMBC日興証券が参加したときのインパクトが大きかったですが、今となるとSMBC日興証券楽天証券SBI証券も手数料削減に少し手間がかかるGMOクリック証券さえ在庫数の減りが早いです。というのも信用取引手数料無料化の流れから「取引手数料」に対するコスト意識は随分と下がっていると思います。

一方、金利手数料が高いauカブコム証券が最後まであまりが見られることを考えると、auカブコム証券がもう少し他社と同程度まで金利面でのコスト意識を高めてくれれば利用者が分散されるかもしれません。

信用金利・保証金・維持率比較一覧

2020年は取引手数料無料化が進んだ年でもありましたが、2021年は信用取引の金利コストにも目を向けられるのではないか?と思っています(願望も入っています)。

昔から一般信用売建を用意していた松井証券も短期売りに参入するという話もありますので、、一般信用売建でも各社が争う形になる2021年になって欲しいですね。

証券会社9社(松井・auカブコム・SBI・楽天・GMOクリック・SMBC日興・マネックス・大和・岩井コスモ)一般信用売り建て可能銘柄リスト

正直、無事はたくさんあったほうが良いです。下記に挙げる証券会社を駆使しましょう!

SMBC日興証券・・・長期で金利安い、在庫も多い、条件なしで手数料無料

楽天証券・・・簡単な条件で取引手数料無料に、戦力に加えたい

SBI証券・・・約定100万(取引内容で300万)まで手数料無料、うまく約定代金調整して

GMOクリック証券・・・株主優待で手数料キャッシュバック、参加者少ないから在庫有るとき多い

auカブコム証券・・・在庫多い、VIP優遇。普通の人には金利がネック。現引き手数料はおかしい罠

松井証券・・・2021年に新サービスで多くの人にばれるまで活用可能性高い